日本的雇用慣行は変化しているのか ―本社人事部の役割―（慶應義塾大学産業研究所叢書）

日系・米系双方の企業への独自調査によって、本社人事部とラインとの協働作業であり、時に駆け引きが生じる人的資源管理(HRM)の実態と変容を描き出し、雇用環境のさらなる変化に伴うHRM諸制度のあり方を展望する。

日系・米系双方の企業への独自調査によって、本社人事部とラインとの協働作業であり、時に駆け引きが生じる人的資源管理(HRM)の実態と変容を描き出し、雇用環境のさらなる変化に伴うHRM諸制度のあり方を展望する。

慶應義塾大学産業研究所共同研究員，法政大学経営大学院イノベーション・マネジメント研究科兼任講師（2016年4月1日より）。
慶應義塾大学大学院経営管理研究科修士課程修了，同大学大学院商学研究科後期博士課程単位取得退学。国内上場企業のほか，日本ヒューレット・パッカード，シンジェンタジャパン，ティファニー・アンド・カンパニー・ジャパンに勤務。2007年～2010年青山学院大学大学院国際マネジメント研究科講師，2011年富山大学経済学部講師，2011年～2015年専修大学大学院KSソーシャルビジネスアカデミー講師，2009年～慶應義塾大学産業研究所共同研究員，2009年～日本生産性本部経営アカデミー人材マネジメントコース講師。
主要業績に，「ベンチャリングの組織論」（共著，PHP研究所，2002年），「人事労務管理における人事部門とラインの役割分担 ―― 日本の大企業に対する郵送質問紙調査を中心に」「三田商学研究」第53巻第6号（2011年）など。

はしがき

第1章　本書の背景と目的
第2章　関連する先行研究のレビュー
第3章　理論的フレームワークと調査方法
第4章　第1回事例調査（2006年～2008年）
―― 人的資源管理における人事部とラインそれぞれの「管轄」
第5章　郵送質問紙調査（2008年～2009年）
―― データで見る人事部とラインの「管轄」
第6章　第2回事例調査（2014年）
―― 残された疑問の解明
第7章　本書のまとめ
第8章　今後の方向性と課題
付属資料1　第1回質問調査票
付属資料2　第2回質問調査票

あとがき
参考文献
索引